PBRを要素別に分解し比較した場合、日系企業はPER、ROEともに海外勢よりも劣っており、この傾向は経年で比較しても変化していない。高PBRの実現に必要な施策を、国内企業の成功事例を紐解くことで探っていくと、3点を順に養い、積み上げていくことが重要である。


知られざる消費者の新事実と未来
「消費者セグメンテーション」は無意味化する。「超速マーケティング」へ移行せよ。
「『若年層がトレンドを作る』『お客様は神様』と言った従来の常識が崩れつつあります。消費者を捉えるには、経営トップ主導のもと、マーケティング機能の抜本的な変革を行い、新しい消費者行動を捉えるマーケティング・ケイパビリティを再構築する必要があります」
ネット上に多様かつ詳細な情報が行きかう中、企業の消費者に対する「情報優位」が崩れつつある。ローランド・ベルガーの分析によると、消費者は、その優位性を駆使して購買行動を変化させる傾向と、その優位性ゆえに疲弊し、情報や刺激を和らげるニーズが高まっている傾向が明らかになった。
このような変化に対して、従来のマーケティング手法における課題も浮かび上がる。「セグメンテーション」や「ペルソナ」では消費者を捉えることが難しくなっている一方で、従来の企業の販促やマーケティングの効果そのものも、低減している、あるいは逆効果を生むケースすら生じている。特定のターゲット像を作り上げることには限界があり、「Try&Error」を高速で回し、消費者にあえて「受け身」で対応する「超速マーケティング」を身に着けるべき時代に入った。
本スタディでは、以下の7つのトレンドや常識と捉えられてきた消費者の前提の検証から、消費者の新たな真実・起きうる変化の仮説、さらに企業に求められるアクションを示す。
1.消費者の無責任な要求が企業を疲弊させる
2."偶然”と”共感”でモノを買う
3.逃れられないルッキズムがコンプレックス消費を加速させる
4.日本の流行は中高年層が支配する
5.日用消費財ではミーハー化への逆戻りが加速する
6.消費者のカネが”ホンモノ”の周辺ビジネスに集まる
7.かつてない五感の酷使を解消するニーズが高まる
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